<マルハン健康保険組合様>
事務長　岩本 司様　
課長　秦 大輔様
阿部 文子様

岩本様：
PHRサービスを加入者により利用してもらえるよう、ICTツールの見直しを図ったのがきっかけです。当組合で2020年度から新たに推進している中長期的保健事業計画では、加入者のボリュームゾーンである30歳代のうち、健康無関心層を主なターゲットとして、ヘルスリテラシーの向上、そして10年先の生活習慣病予防と医療費増加抑制を目指しています。
ターゲットの特性を鑑みると、アプリやポータルサイトの効果的な活用は不可欠。
しかし、当時のPHRサービスの登録率は40%前後と半数にも満たず、実施していたウォーキングイベントの参加率も10%未満と低迷していました。そこで新たなPHRサービスの移行を含め、ICTツール利用の在り方を見直した、という経緯です。

岩本様：
3社のサービスを比較し、最終的に「Pep Up」を選んだ決め手は、イベント企画・実施の自由度が高い点でした。イベントの実施時期が固定されてしまうサービスもあるのに対し、「Pep Up」はスケジュールはもちろん、付与ポイントの設定などまで、各健保の状況に応じて柔軟に設定できるのが魅力でした。費用面も問題ありませんでしたし、またデータ分析ツール「らくらく健助」と連動している点も大きかったですね。

岩本様：
まずは導入時、理事長からのトップダウンで登録率目標を70%とかなり高めに設定しています。この達成に向け、まず新規登録ポイント、早期登録ポイント、さらに登録率が70%越えた事業所（店舗、部門）への追加ポイントを付与し、スタートダッシュを図りました。

阿部様：
新規登録ポイントの申し込みは2023年度末で締め切ったのですが、締切直前のリマインドでまた一気に登録率が伸びたんです。具体的な方法としては、まず過去に「Pep Up」の登録案内を送付しているにもかかわらず未登録のままになっている加入者を抽出して、登録コードを記載した個別の案内を送付。店舗スタッフはメールアドレスを発行されていないケースも多いので、メールではなく郵送で案内した形です。これに加え、店舗向けイントラネット上でも店舗ごとの掲示板を立てて期限をアナウンスしました。これらの結果、2022年9月から翌年3月の半年で登録率は55%から65%まで伸びています。

阿部様：
その後もウォーキングラリーなどのイベントを行う都度、同様の施策を打っています。年間40%ほどの加入者が入れ替わる出入りの激しい組合であり、また新規登録ポイントの付与も終了した中で、登録率を維持・向上させるためには健保自ら発信し続けなければならないと考えているんです。
約2年にわたる取り組みが功を奏し、現在では特にイントラネット掲示板が活性化していて「Pep Up」浸透にも役立っています。例えば、不定期で全店舗分の登録率推移をイントラネットに掲載して閲覧できるようにした結果、店長やマネージャーから「うちの店舗はなぜ他店舗に比べて登録率が低いの？」といった問い合わせが来るようになるなど、「Pep Up」への姿勢がより積極化しているのを感じます。また各店舗の総務スタッフの中には「Pep Up」の“インフルエンサー”になってくださる方もいて「私が店舗で説明するので書類を送ってください」といったメッセージをいただくこともあります。今では新規の加入者も自然と「Pep Up」に登録してもらえる環境ができつつありますね。

秦様：
イベントやキャンペーンは年間を通じて実施するようにし、特定の期間に偏らないようにしています。例えば、ウォーキングラリーは出歩きやすい春と秋がメイン、夏や冬は代わりに健康クイズやeラーニングを盛り込む、といった具合です。

阿部様：
「Pep Up」のお知らせの開封率を上げるために見せ方も工夫しています。「Pep Up」はもともと健康意識が高い人にはフィットするツールだと思いますが、そうでない人をターゲットにする場合はちょっと真面目過ぎるんです（笑）。そこでお知らせにも遊び心や“おふざけ”を取り入れています。例えば、禁煙アンケートをちょうど2月3日に行った際には、タイトルを「恵方巻きを食べる前に回答お願い！」といったものにして、バナーの画像も手描きのかわいらしいイラストを付けたり、アンケートの締切直前には役職者限定で「役職者の回答が少ないよ」「『アンケートに答えている暇はない』という気持ちもわかるけど、書いて！」などとあえて正直な文面を送ったりして、親しみを感じてもらえるようにしましたね。

阿部様：
加入者に連絡する際は「Pep Up」とイントラネットを併用していますが「『Pep Up』のお知らせは重要だから必ず見る」と加入者に印象付けられるよう、内容に応じた使い分けも心掛けています。例えば、イベントのお知らせなど全体アナウンスができる軽めのものはイントラネット、特定保健指導対象者へのメッセージなど重要度が高く個別に送らなければならないものは「Pep Up」といった形です。ゆくゆくは「Pep Up」だけで健保と加入者のコミュニケーションを一本化したいと考えています。

秦様：
先述のように当初課題だった登録率の問題は解消されましたし、ウォーキングラリーへの参加率も40%弱まで伸びるようになりました。イベント参加を楽しみにしている加入者の方も多くいらっしゃいます。

秦様：
また、健康保険組合からの情報提供や保健事業の周知にも役立っています。登録率、アクティブユーザー率ともに高く維持できている「Pep Up」は加入者に直接連絡する第一の手段になり、郵送や電話は補助的な位置づけになりました。私たち健保職員だけでなく保健師も、「らくらく健助」での分析結果をもとに対象者を抽出し、連携させた「Pep Up」から個別に通知する、といった使い方ができるようになっています。

阿部様：
「Pep Up」をきっかけに各店舗の店長や総務担当との関係を密にできたのも導入の間接的な成果です。給付など保健事業以外の領域でも気軽に相談してもらえるようになり、今後健保業務全体の円滑化につながっていくと考えます。

秦様：
以前のICTツールは保健事業のごく一部でしかありませんでしたが、「Pep Up」は当組合の保健事業全体に影響を及ぼす核になりつつあります。まだまだ「Pep Up」の活用の幅を広げていきたいので、他健保の事例も参考にしながら、引き続き運用をブラッシュアップしていきたいですね。

岩本様：
冒頭でお話しした中長期的な保健事業計画では、加入者に健康と健保へ「振り向いてもらう」というメインテーマを掲げています。そのカギになるのが、加入者と健保が直接つながれる「Pep Up」だと考えているんです。現状でも高い登録率を維持できていますが、今後、事業主とも連携すればさらに浸透させられるかもしれません。「Pep Up」を活用して加入者との距離をもっと近づけ、母体企業が掲げる「人生にヨロコビを」を「健康」を通じて実現できるよう取り組んでいきたいと思います。

加入者に「振り向いてもらう」という保健事業のメインテーマがとても印象的でした。店舗向けイントラネットを健保とのコミュニケーションの場として活性化させ、「Pep Up」の浸透や健保業務全体の円滑化につなげている点も参考になります。
改めて、このたびはインタビューにご協力いただき、ありがとうございました。