特定保健指導実施チェックリスト

前回の投稿では、「特定保健指導対象者のホンネ」というテーマで、
実際の対象者向けに実施したアンケートの結果をご紹介致しました。

その中でも、【対象者の46％が「特定保健指導」をよく知らない】という結果を見て、
改めて、「知ってもらう」ことの難しさを感じた方もいらっしゃるかと思います。

★ 回答者コメント(保健指導対象者)

◦ 特定保健指導がどのようなものなのか理解していない。
◦ もっとわかりやすく、きちんと案内してもらいたい。
◦ 内容がよくわからないので、告知を多くしてほしい。
◦ メリットがわかるように告知をしてほしい。
◦ 具体的に何なのかよくわからないため、
　 自然体で目に留まる施策を考えるべき。
◦ 自分は対象者では無いためよくわからないが、
　 機会があれば健康に関する指導を受けてみたい。

そこで、本日は特定保健指導の実施率向上にお悩みの健保様向けに、
「知ってもらう」ための５つの打つ手をご紹介させていただきます。

０１：健診結果の送付後、すぐに保健指導の案内が届くようにする

対象者が健診結果で保健指導対象者であることを理解し、危機感を持ったとしても、日にちが経過すると、危機感も薄れ改善意欲も減退します。
健診受診日から極力早めに保健指導を案内し、面談を受けてもらう事は非常に効果的です。
対象者が所属する事業所との面談日程調整を伴わないICT面談はオススメです。

０２：事業主を巻き込むことで、より関心を持たせる

健保のみならず、普段から関わりのある人事部・総務部・上司などから促されることは、対象者が保健指導に目を向ける大きなきっかけとなります。
実際に保健指導の実施率が高い健保の多くが事業主を巻き込んでいますが、環境によって実現が難しいケースが多いのも実情です。

０３：インセンティブを与えて、保健指導にメリットを感じさせる

「保健指導」という堅いワードから入るのではなく、限定的にインセンティブを前面に打ち出すのも効果的です。
目を引きやすい上に、対象者がメリットを感じやすくなるため、保健指導について知ってもらうきっかけになるケースも多いです。

０４：案内回数・案内方法を増やし、目に留まる回数を増やす

特定保健指導は、「個別にこっそり伝えるもの」という風潮もあり、周知の回数が少なくとどまってしまうケースも多いかと思います。
しかし周知回数が多いほど、見逃しのリスクは減るはずです。そのため、手紙・電話・メール・ICTなど、手を変えつつ個人に繰り返し案内していく事は重要です。

０５：その人専用のコンテンツで自分ゴト化させる

保健指導の案内を送っても、見てくれない対象者が多いかと思います。
そこで、例えば健診の結果によって、その人専用の”興味を持ちそうな情報”を提供するなどして自分ゴト化させることで、保健指導の案内を効果的にする事が可能です。