Pep Up ふれんどMeeting2025 レポート｜PHRデータが示す行動変容と健康経営・コラボヘルス事例

2025年10月、Pep Up ご契約保険者様を対象とした「Pep Up ふれんどMeeting2025」（旧Pep Upユーザー会）を開催しました。

 

Pep Up ふれんどMeetingは、Pep Upをご契約いただいている保険者様を対象に、Pep Upの新機能や活用方法のご紹介、他保険者様の取り組み事例の共有などを行い、情報交換・交流を目的としたイベントです。

今回のテーマは「ぐっときたらやってみよう」。
Pep Upのデータ分析や取り組み事例を通じて“心が動いたときに行動へつなげてほしい”という思いが込められています。

本レポートは2部構成でお届け。前半の本記事では、第1部から第3部のセッションをダイジェストでご紹介します 。

 

 

第1部では、保険者支援事業本部 須山より、Pep Upの利用状況をもとにしたデータ分析から見えた行動変化と今後の分析方針を紹介しました。

 

まず、導入実績として、2024年4月末時点で270を超える保険者様に採用され、約770万人が利用可能です。Pep Upは、保険者様に最も選ばれているPHR（Personal Health Record）サービスです（自社調べ）。

 

 

歩数データの分析では、ウォーキングイベントが行動変容の明確なきっかけとなっていることが確認されました。

 

2023年度にウォーキングラリーへ未参加かつ「歩行習慣なし」と回答した人のうち、翌2024年度に年間50日以上ウォーキングイベントに参加し、かつ平均5,000歩以上歩いた人は、約4人に1人（26.4％）が「1日に1時間以上の歩行習慣」が「あり」に変化しました。

継続的な取り組みが生活習慣の改善につながっていることがわかります。健診値でもBMIや血圧、脂質の改善傾向が見られています。
 

<分析定義>
2023年度におけるウォーキングラリー不参加かつ各問診で「いいえ」と回答している群を母数としたとき、翌2024年度のウォーキング参加群の問診変化(歩行習慣・運動習慣)を比較

※なお、ウォーキングラリーはPep Up登録者のみ参加可能なため、本分析における「翌2024年度のウォーキング参加群」はPep Up登録者で構成されています。

 

2025年6月から8月にかけてオムロン社と合同で「血圧測定チャレンジ」を実施。
血圧を一定期間記録するシンプルな取り組みでしたが、参加者の約半数が初めて血圧測定を開始し、そのうち約8割が60日以上も記録を継続するなど、習慣化への高い効果が確認されました。

健診値や日々の行動データを活用し、「自分ごと化」を促す仕組みを整えていくとし、「Pep Upのデータ分析は、加入者の行動変容を支える基盤として、今後さらに進化を続けていきます」と展望を述べました。

 

 

第2部では、保険者支援事業本部 中村より、健康経営※やPHR活用に関する最新動向と、保険者様と企業様が連携して進めるコラボヘルス事例を紹介しました。
 

※健康経営とは、企業が主体となって従業員の健康づくりを経営戦略として進める取り組みであり、コラボヘルスは保険者と企業が連携してその実現を支援する仕組みです。

 

 

2024年度に新設された「PHR活用に関する設問」は、2025年度にさらに拡充され、企業様による具体的な活用状況まで問われるようになりました。この設問では、企業が従業員のPHRを活用して健康づくりを支援しているかが評価対象であり、Pep Upを導入していることで該当項目にチェックを付けられるケースが増えています。
 

事業主様から「この設問にどう対応すべきか」という相談を受ける保険者様が増えている状況を紹介。企業様にとっても健康経営を推進するうえで、保険者様の役割がこれまで以上に重要になっていることが浮き彫りになりました。
 

さらに、「健康経営に力を入れている企業の従業員は本当に健康なのか」という問いをもとに、データ分析結果も紹介。
その結果、健康経営銘柄企業やホワイト500取得企業では、BMIなどの健康指標が他の企業より良好である傾向が示されました。

 

保険者様と企業様がコラボヘルスを進めやすくする仕組みとして、「Pep Up事業所管理画面」や「Pep Up事業所用ポイント機能」を紹介。

 

 

Pep Upの管理画面を事業所単位で解放する機能である事業所管理画面は500社以上の企業様で利用されており、コラボヘルスの基盤として活用が進んでいます。
また、事業主様と保険者様のコラボヘルスを支える仕組みのひとつが「共同利用」です。

この制度では、保険者様が保有する健康データを、あらかじめ取り決めた範囲で事業主様と共有することができます。「共同利用覚書」の締結と事前公表を行うことで、本人同意を得ずに運用することが可能です。
事前公表の方法としては、保険者様のホームページや機関紙、従業員がログインできるポータルサイトなどに「共同利用しています」と明示することで対応できます。
 

共同利用を活用した実際の取り組み事例も紹介され、保険者様と企業様の連携が具体的にイメージできる内容となりました。
 「Pep Upの登録率が高まれば、データ活用の効果検証も進みます。ぜひ事業主様も巻き込みながら、一人でも多くの従業員の健康づくりをしっかり支援していきます」と締めくくりました。

 

参考）平成29年7月 厚生労働省保健局「データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン」

第3部では、プロダクトビジネス本部 マネージャー 田中より、今後のPep Upの方向性を紹介しました。

 

Pep Upの成長が、「加入者を健康にする」というミッションを掲げる保険者の皆様の努力に支えられていると強調。JMDCは、その取り組みをより効果的に進められるよう、“楽しみながら健康に取り組める仕組みづくり”と“データに基づく支援”の両面を強化していく方針です。

Pep Upは、

• 健康年齢や健診結果などから自分の状態に“きづく”
• 記事やeラーニングなどで健康情報を“まなぶ”
• ウォーキングラリーや健診結果改善チャレンジを通じて“やってみる”

3つのサイクルの定着を目指しています。
 

また、ユーザーアンケートの結果から利用のきっかけとして「健康チャレンジ」「健保からの通知」「健診結果の閲覧」が多いことが確認され、前出の3つの行動サイクルの中で、Pep Upを活用している様子がうかがえます。

「Pep Upは、ユーザーがデータをもとに自ら健康行動を継続できるようサポートし、一人ひとりの“自走”を後押しするプラットフォームへと進化していきます」と締めくくりました。

 

 

今回のふれんどMeetingでは、データを活用した加入者の行動変容の広がりが見えてきました。第4部では、「Pep Up活用してるよ！アワード2025」として、保険者様による多様な活用事例を紹介・表彰しました。
アワードの詳細については、別記事であらためてご紹介しますので、ぜひご覧ください。

 

今後もJMDCは、Pep Upを保険者様・加入者様の双方に“使い倒して”いただけるよう、機能提供・データ活用支援をさらに強化してまいります。