ウェアラブルデバイスを活用した 保健事業のススメ

近年のコラボヘルスや健康経営の活性化、またコロナ禍による健康意識の高まりを受け、従業員や加入者の健康維持管理を目的としたウェアラブルデバイスの導入検討を進める企業様・保険者様が増加傾向にあります。

皆さまの中にも、ウェアラブルデバイスの導入を検討された企業様・保険者様も多いのではないでしょうか。

今回は、ウェアラブルデバイスについての疑問点や活用方法をご紹介いたします。

ウェアラブルデバイスとは？

ウェアラブルデバイスとは、身に付ける（ウェアラブル）情報端末です。

時計型やリストバンド型など様々な種類があり、代表的なものとして「Apple Watch」や「Fitbit」がイメージし易いかと思います。

機能としては、健康管理機能（歩数の記録、睡眠時間の記録、心拍数の記録など）、電話やSNSの通知機能、音楽の再生機能などがあり、スマートフォンと連携させることで、取得したデータを時系列で記録することが可能です。

各デバイスのアプリ上でデータを閲覧していくことで、自身の健康状態を把握し、変化を認識することができます。

例えば、お酒を飲みすぎてしまった次の日に睡眠時間を確認すると、睡眠時間が短いことや、睡眠ステージが通常時よりも悪いことなどが分かります。「お酒を飲んだ翌日は調子が悪い」という感覚を、数字で把握することで、自らにあった睡眠の取り方を模索し、行動に移すことも可能です。

また、企業様・保険者様においては、PHR（Personal Health Record）で記録されたデータを活用することで、個人の健康度の変化の推移を把握し、健康度の改善をより線として捉えることも可能となります。

企業や健康保険組合での導入も進んでいます

また、この1～2年は企業様・保険者様において、ウェアラブルデバイスの採用が加速しています。健康経営優良法人ホワイト500では、健康経営に取り組む優良な法人が従業員や求職者、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。

健康経営を加速させる取り組みのひとつとして、ウェアラブルデバイスを一括で購入し、従業員へ配布することで、従業員の健康維持増進、ひいては健康経営の推進に繋げる取り組みも進んでいます。

導入例（各社プレスリリース引用）
① アフラック生命保険株式会社
https://www.aflac.co.jp/news_pdf/20170919.pdf
② テルモ株式会社
https://www.terumo.co.jp/pressrelease/detail/20190208/490/index.html

ウェアラブルデバイスを活用した保健事業

ここでは、各保険者様が実施している保健事業を、ウェアラブルデバイスを活用することでどのような効果が上げられるかの一例をご紹介します。

①ウォーキングラリー

多くの保険者様で実施されているウォーキングラリーは、一定の期間のトータル歩数（もしくは1日あたりの平均歩数）を競うイベントかと思います。

歩数の計測自体はスマートフォンのアプリでも可能ですが、ウェアラブルデバイスを活用することで、1日の目標歩数に到達した際のアラートや、長時間動いていない際のアラート等を活用し、より歩数を意識してイベントに取り組むことが可能となります。

また、業種や職種によっては、勤務時間中のスマートフォンの持ち込みが制限されている場合もありますので、ウェアラブルデバイスの導入により歩数計測の不公平感をなくすことが可能です。

②特定保健指導

特定保健指導においては、日々の歩数などの取り組み状況などを記録し、指導員へ報告する必要がありますが、ウェアラブルデバイスに記録されたデータは、スマートフォンを通じてアプリケーションに記録されますので、対象者が日々の記録を入力する手間を省くことが可能です。

また、継続支援においても、「記録を取っているのか」から入る指導ではなく、「どのような記録がされているのか」を把握した上で継続支援を実施できますので、ユーザーの状況を確認したうえで、ポイントを絞った具体的な支援や、ポジティブな支援に繋げることが可能となります。例えば一部のウェアラブルデバイスにて得られる心拍数データがありますが、継続支援中の中で、心拍数を用いた運動強度の提案などの情報提供を行うことなどが可能です。

③睡眠チャレンジ

ストレスと睡眠の関係性については多くの方が着目をしつつも、具体的な介入は難しいものですが、ウェアラブルデバイスの活用により、睡眠時間のトラッキングをした人にインセンティブを付与するイベントを企画することが可能です。継続的なトラッキングにより、自身の睡眠時間や質の客観的把握を促し、改善に向けたPDCAを自ら回していくきっかけとすることに繋がります。

ウェアラブルデバイスを活用した事業設計をサポートします

ここまでは、ウェアラブルデバイスを活用することで得られるメリットを加入者の視点でご紹介してまいりましたが、企業様・保険者様においては、PHRで記録された日々のバイタルデータを健診・レセプトデータと突合して分析することができ、個人や集団の健康度の変化を中長期的に捉えることも可能となります。

例えば、当社が開発しているPHR「Pep Up」を活用することで、Fitbitをはじめとしたウェアラブルデバイスから得られたデータ、ご本人同意のもとデータ連携が可能となります。

JMDCでは、ウェアラブルデバイスのリーディングカンパニーである「Fitbit」をはじめとするウェアラブルデバイスのご提供から、それを活用した健康維持増進の施策のご提案、健康経営のコンサルティングまでをサポートいたします。ウェアラブルデバイスのご導入および健康維持増進につながる事業をご検討の企業様・保険者様は是非ご相談下さい。