※本コンテンツは、PHRサービス「Pep Up」に掲載された記事の転載です。

「Pep Upリサーチ」では、健康に関するさまざまなアンケートを実施し、
普段は話題にしづらいテーマや、実は多くの人が同じ悩みを抱えているテーマについて、Pep Upユーザーのリアルな声をもとにコラムをシリーズでお届けしています。

今回は、「活動量と運動習慣のアンケート結果」をご紹介します。

身体活動量や運動量が多い人は少ない人と比べて虚血性心疾患、高血圧、2型糖尿病、肥満、骨粗鬆症、結腸がん、うつ病、認知症などになるリスクが低いことが報告されています。

 

日々の身体活動量を増やすことや、定期的な運動習慣は、これらの疾病予防に効果的です。

本アンケートでは、日頃の身体活動時間、運動量の把握方法、運動習慣の有無や取り組んでいる運動の内容、さらに運動を継続するために工夫していることについて、調査結果を紹介します。

 

【アンケート概要】

 

 

今回アンケートでは、Pep Upユーザーを対象に直近1カ月の日常生活における「歩行以上の身体活動時間」について回答いただきました。
この身体活動時間には、移動目的の歩行や自転車などの利用も含めた回答となっています。

 

「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、歩行またはそれと同等以上の活動を1日1時間以上（目安として1日8,000歩以上）行うことが推奨されていますが、一方、2019年の厚生労働省の調査ではこの数値に達していない状況が示されています。

ここでは「1日1時間」という基準に着目して、アンケート結果を見ていきましょう。

 

 

その結果、男女ともに全年代を通して1時間以上が約3割となり、3人に1人は健康づくりのために推奨されている身体活動量を満たしていることが分かりました。
また、割合としては少数であるものの、3時間以上と回答した人も見られました。

それでは、普段の活動量や運動量を把握するためにどのような指標が用いられているのでしょうか？　

アンケートの結果を見ると、男女とも「運動量」を指標としていると回答した人が最も多くなりました。運動量の把握方法としては、運動時間や、歩く・走るといった運動であればその距離などが含まれます。　

 

 

一方で、男女ともに2割前後の人が「特に把握していない」と回答しており、約8割の人は何らかの方法で日々の活動量や運動量を把握していることが分かります。　
身体活動量や運動量が不足していないか、あるいは過度に身体へ負担が生じるほど運動し過ぎていないかなどを知るためには、運動量（時間、距離、回数など）は有効な指標のひとつといえるでしょう。

 

次に、活動量や運動量の把握のために、何らかの指標を用いていると回答した方を対象に、使用しているツールについて確認しました。

男性では、全年代を通じて5割前後がスマートフォンを使用、60代未満ではおよそ3割がFitbitやApple Watchなどのウェアラブルデバイスを使用していることがわかりました。

一方20〜30代女性では、約6〜7割がスマートフォンを使用、女性の全年代において2〜3割程度がウェアラブルデバイスを使用して活動量・運動量を把握しているという結果でした。

全体としては、男性の方がややウェアラブルデバイスを使用している割合が高い傾向が見られます。

 

 

「その他」の回答としては、ウォーキングマシーンなどの運動器具に付属する計測器、腕時計含む時計、自転車の速度や走行距離などの計測が可能なサイクルコンピューターを使用しているという回答もありました。

また、ツールを使っていると回答した方のうち、8割以上は記録を見返していることが分かりました。記録を活用することで、活動量・運動量を客観的に振り返ることが可能です。

現在記録はしていないという、あるいは記録していない方でも、スマートフォンに自動的に蓄積されているケースもあります。活動量を記録するアプリを確認することで、日々の行動を振り返るきっかけになるかもしれません。
日々蓄積された記録を継続的に振り返ることで、運動量の推移を定量的に把握でき、健康維持に向けた気づきにつながることが期待されます。

 

 

健康づくりのために推奨されている成人の身体活動量は、歩行またはそれと同等以上の活動を1日60分以上（目安として1日8,000歩以上）とされています。

今回のアンケート回答結果からは、健康づくりに必要な身体活動を行っていくためには、スマートフォンやウェアラブルデバイスなどを活用し、日々の活動量を記録し振り返ることが一つのポイントになると考えられます。

JMDC STORIESでは、ウェアラブルデバイスの活用事例や、保険者による導入・活用のポイントを紹介した記事も複数掲載しています。活動量の可視化や行動変容を促す取り組みを検討する際の参考として、ご覧いただければ幸いです。

 

参考資料）

厚生労働省. 健康日本２１（身体活動･運動）.

厚生労働省（2023）. 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023.