成果につながる！保健事業でICTデバイスを有効活用する3つのヒント

近年、ICTデバイス（ウェアラブルデバイスや血圧計、体温計といった測定機器）でのバイタルデータ計測、およびPHR（パーソナル・ヘルス・レコード）と連携した当該データの活用が、保険者の特に保健事業において大きな注目を集めています。「健康状態の見える化」によって加入者のヘルスリテラシーやモチベーションの向上につながること、そしてより効果的な保健事業の企画・実施に役立つことが主な理由です。
しかし、取り組みをスタートさせたものの、期待どおりの成果が出ていないと悩む声も少なからず聞かれます。そこで今回は、ICTデバイス活用による加入者の健康づくりのポイントについて、実際の事例も取り上げながらご紹介します。

ICTデバイス活用の「よくある悩み」

ICTデバイスの導入を検討している、またはより積極的な活用を目指している保険者や企業は数多く見られますが、中には以下のような悩みを抱えているケースが少なくありません。

• ICTデバイス導入の効果が見えにくい
  導入によってどのようなメリットを得られるかが明確でなく、意思決定できずにいる。
  
  
• データ計測・分析のための土台づくりが進まない
  ICTデバイスの活用率、バイタルデータ管理に必要なPHRへの登録率、およびPHRとICTデバイスの連携率などが思うように向上しない。
  
  
• 健康チャレンジやイベントへの参加率が伸び悩んでいる
  ICTデバイスを使った健康増進のための企画を実施するも、参加してくれる加入者が少なく、さらに途中離脱者の割合も多い。
  
  
• ICTデバイス活用の成果がなかなか出ない
  加入者の行動変容や各種数値の改善が見られない。また、加入者自身が計測したデータを十分に認識、理解していない。

しかし、このような悩みは、導入や活用の方法を工夫することで解消につなげられる可能性があります。これからご紹介する3つのアイディアがきっとヒントになるはずです。

ICTデバイスを有効活用するための3つのアイディア

①「活用につながる方法」でICTデバイスを配布する

健康経営のさらなる推進に向け、健康づくりの重要性を伝えるメッセージとしての意味合いも込めて、「全社員へウェアラブルデバイスを配布する」「PHRへの新規登録のインセンティブとしてウェアラブルデバイス配布する」「高血圧が起因の生活習慣病予備軍の削減を目指し、継続的に計測することを条件に血圧計を配布する」などといったように、現状や課題に応じた方法でICTデバイスを配布するのはひとつの手段でしょう。

なお、配布の計画は保険者が単独で進めるのではなく、「コラボヘルス」の一環として事業主と共同で行うのがおすすめです。取り組み周知やその後の活用促進に向けたアプローチを含め、よりスムーズに進むことが期待できます。ICTデバイスの活用は「健康経営優良法人（大規模法人部門）」の認定に関わる「健康経営度調査」の項目にも盛り込まれており、事業主側にもメリットがあるため、協力を得やすいはずです。

②健康チャレンジ・イベントの内容、告知を工夫する

健康増進のために「ウォーキングイベント」や「睡眠プログラム（睡眠時間や睡眠スコアを計測・記録）」といった企画を立案している保険者は多く見られますが、そうした取り組みを定着させるには、ただ実施するだけでは不十分であることも。参加者へのインセンティブの付与をはじめ、企画のクオリティの追求、明らかになった健康課題を解消する方法の提案（専門家によるセミナーや個別アドバイスの実施など）といった「参加・継続したくなる工夫」が求められます。

例えば静岡農業団体健康保険組合では、ウォーキングイベントの実施にあたり、イベントの告知方法や企画の内容（写真投稿企画を同時に実施）を工夫。結果的に、参加率が大きく向上しています。

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小松製作所健康保険組合では、イベントへの参加率を上げるために、参加登録ページへ直接アクセスできるQRコードを活用。パソコンを開く機会があまりない工場、現場勤務の方々も、スマホから手軽に参加できるようにしています。

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③「データの見やすさ、理解しやすさ」にこだわる

ICTデバイスによる計測で加入者のヘルスリテラシーやモチベーションの向上を目指すなら、データが見やすく、きちんと体の状態の理解につながるものを選択することも重要です。

例えばGoogleのウェアラブルデバイス「Fitbit」は、計測したさまざまなデータから「エナジースコア」「ストレスマネジメントスコア」「スリープスコア」の3項目に分けて点数化してくれるため、バイタルデータだけを確認するよりも体の状態がわかりやすいでしょう。

また、ICTデバイスだけでなく、PHRも同様の観点で選ぶことが必要です。

JMDCのPHR「Pep Up」は、健診結果だけでなく、バイタルデータの管理にも最適。ICTデバイスと連携すれば、データが自動で「日々の記録」機能に蓄積される仕様で、入力の手間がかかりません。
さらにマイナポータルとも連携でき、「Pep Upで健康に関するあらゆる情報をすべて見られる状態」をつくれることも、加入者がデータをチェックする習慣づくりを後押しします。まさに「体への理解を促すPHR」です。

加入者の「使ってみよう」を引き出す工夫を

ICTデバイスの活用率向上、そして計測データのさらなる有効活用を目指すためには、ただ計測を勧めるだけでなく、加入者の「使ってみよう」を引き出すための工夫が必要です。今回ご紹介したアイディアをヒントに、加入者心情に寄り添って何がハードルになっているかを見極め、解消する手立てをぜひ検討してみてください。

なお、JMDCではICTデバイスの導入から施策立案、効果検証まで、一貫したサポートを行っています。ICTデバイスの導入、活用にお悩みの場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

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