【記事まとめ】医療費適正化のカギ｜保険者が押さえるべき重症化予防4疾患

保健事業や重症化予防の企画を進めるうえで、加入者の健康リスクや医療費の背景にある疾病への理解は重要です。

本記事では、高血圧・糖尿病・脂質異常症・慢性腎臓病（CKD）といった、医療費や将来的な重症化リスクに大きく影響する代表的な生活習慣病・慢性疾患について、JMDC STORIESで過去にご紹介した記事をもとに、ポイントを整理しています。
 

各疾患の特徴や予防のポイントを整理していますので、保健事業の企画や実施を検討する際の参考としてご活用ください。

 

 

脂質異常症は、生活習慣病との関連が深い代表的な生活習慣病の一つで、放置すると動脈硬化が進み、心疾患や脳血管疾患のリスクを高めます。年間医療費は700億円を超え、循環器系疾患の中でも社会的影響が特に大きい点が特徴です。

 

本記事では、症状や原因のタイプ（低HDLコレステロール血症、高トリグリセリド血症、家族性など）を整理するとともに、治療や予防の考え方、特定健診の継続受診や保健指導、医療機関への受診勧奨など、保健事業で取り組める具体的な対策を解説しています。

 

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高血圧は国内でも有病者数が多い代表的な生活習慣病の一つで、本態性高血圧が全体の9割を占めます。進行すると糖尿病や脂質異常症、肥満などと複合的に合併し、心筋梗塞や脳卒中といった重大疾患のリスクを高めます。医療費への影響も大きく、保健事業において重症化予防の観点から重要な疾病です。

 

本記事では、診断基準やリスク構造の解説に加え、生活習慣改善の指導ポイントや、受診勧奨通知における「ナッジ」の活用、若年層へのアプローチなど、保健事業の効果を高めるための具体的な工夫についても解説しています。

 

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糖尿病の中でも特に多い2型糖尿病は、遺伝要因に加えて生活習慣が大きく関与する病気で、進行すると糖尿病性腎症や脳卒中、心臓病などの重篤な合併症につながるリスクがあります。国内の糖尿病医療費は年間約1兆2,000億円に上り、人工透析が必要になると患者1人あたり月額40万円の高額な医療費が発生する点も深刻です。

 

本記事では、1型・2型などの基礎知識に加え、重症化予防のために保険者が取り組める施策として、未受診者への受診勧奨通知や、ICTやインセンティブを活用した特定保健指導の実施率向上策、医師と連携した予防プログラムなどを具体的に紹介しています。

 

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慢性腎臓病（CKD）は、高血圧や糖尿病などを背景に腎機能が徐々に低下していく病気で、日本では成人の8人に1人が罹患しているとされ、新たな国民病とも呼ばれています。

進行すると末期腎不全となり人工透析が必要になるケースも多く、QOLの低下に加え、心筋梗塞や脳卒中といった循環器疾患のリスクを高めます。透析治療には1人あたり年間600万円にものぼる医療費がかかり、社会的な影響も大きいことが特徴です。

 

本記事では、「尿タンパク」や「クレアチニン」といった健診値から腎機能の低下レベル（重症度）を正しく読み解くポイントから、人工透析への移行を防ぐための保健事業のあり方を解説。 特定健診による腎機能の定期把握や、レセプトデータと組み合わせたハイリスク者への個別通知、家庭血圧測定の推奨など、具体的な施策例を提示しています。

 

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今回取り上げた生活習慣病・慢性疾患はいずれも、医療費や生活の質に大きく関わる重要なテーマです。保険者として、早期のリスク把握や適切な情報提供、重症化予防に向けた取り組みを進めていくことが重要といえるでしょう。

 

本記事が、保健事業や重症化予防の取り組みを検討・推進するうえでの一助となれば幸いです。

JMDC STORIESでは、今後も保険者の実務に役立つ情報を発信してまいりますので、ぜひ継続してご活用ください。